2026年には6900万を超える自動車用LiDARセンサが出荷される見込み

January, 27, 2017, London--障害物検出、同時位置決めとマッピング(SLUM)を含む重要自動運転機能が、自動車業界のLiDARセンサ採用を促進する。ABIリサーチ(ABIresearch)は、2026年に出荷される自動車向けLiDARセンサは6900万を超えると予測している。市場の成長を後押しするのは、低下するハードウエアコスト、確実に360°をカバーするマルチセンサを自動車に実装する必要性である。
　「最も意欲的なベンダーでさえ、早くて2019年にそれぞれのソリューションの量産モデル出荷が始まると見ている。レーダーやカメラなど、他のセンサの出荷が原動力となって急拡大する積極安全技術をフル活用するには遅すぎる」と業界アナリスト、James Hodgson氏は指摘している。「確立されたLiDARプレイヤーへの投資規模と頻度、ごく最近のOEMおよびTier1スタートアップは、自律走行車の開発におけるLiDAR技術の価値を実証している」。
　CES2017では、主流導入に向けたローコスト固体ソリューションをデモするLiDAR開発社からの多くのプレゼンが見られた。例えば、Innoviz Technologies、LeddarTechなど。後者は、昨年Tier1自動車メーカーValeoとの提携を発表している。さらに、現在の市場リーダー、Velodyneは、2016年にFordとBaiduから総額1億5000万ドルの共同投資を受けており、先頃50ドル以下の普及実装向け固体システムを開発すると発表した。
「2016年は、LiDARにとって必要な新規投資、スタートアップ、エコシステムパートナーの形成があり、2019-2020年の期間に実を結ぶだろう。量産モデルで、自律走行機能を可能にするローコストソリューションへの注力が、次の10年でLiDAR出荷を加速することになる」とHodgson氏はコメントしている。