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富士通研の映像中継高画質化技術、SMPTEの推奨指針として採用決定
April 4, 2012, 東京--富士通研究所は、世界で初めて映像中継時の映像品質劣化を抑止する技術を開発し、その技術が世界の放送機器の技術規格を制定しているSMPTE(映画テレビ技術者協会)の推奨指針として採用されることが決まった。今後、この推奨指針適用の映像伝送システム普及に従い、更なる高品質な映像を視聴することが可能となる。
富士通研が開発した技術は、従来の機器との互換性を保持したまま『色にじみ』の発生を抑制するもので、2010年度のSMPTE Motion Imaging Journal Certificate of Merit賞を受賞するとともに、今回、推奨指針SMPTE RP 2050-1: 2012として採用されることが決まった。
開発した技術は、以下の二つの特長を持っている。
・従来機器との相互接続を重視した設計
従来機器との相互接続を重視した設計とすることで、段階的に従来技術から開発技術への置き換えが可能となった。映像の色成分の縮小・拡大処理により生じる劣化は、精細度の劣化により生じる『色にじみ』と、明るさ成分と色成分の映像がずれてしまう『色ずれ』に大別される。従来の映像伝送装置で使われている色成分の縮小・拡大技術では、『色にじみ』が生ずる。また、画像を縮小・拡大しても劣化しない『完全再構成技術』も知られていたが、従来の映像伝送装置と接続した際に『色ずれ』が不可避なため実用化されていなかった。
富士通研究所は、数学的な考察により必要条件を定式化し最適解を求めることで、『色にじみ』と『色ずれ』を同時に抑制することが可能な色成分の縮小・拡大技術を世界で初めて開発。開発技術を用いた映像機器のみで映像中継を繰り返し行った場合でも『色にじみ』の発生を抑制でき、かつ従来機器と接続した場合でも『色ずれ』が発生しない。
・低コストでの映像伝送装置への実装
開発した技術は映像伝送装置の縮小・拡大処理の一部の改良のみで低コストで実装できる。
SMTPTEの推奨指針RP2050に採用された『色にじみ抑止技術』を映像伝送装置に適用することで、映像中継を繰り返し行っても『色にじみ』の発生を抑え高品位な伝送システムが低コストで構築できる。今後適用が広がることで、一般視聴者も更なる高品質な映像を視聴することが可能となる。
また中継の途中で映像が正しく受信しているかどうか確認するモニタリング用途など、僅かな色成分の不一致を許容できる場合は、『色にじみ抑止技術』を実装した映像伝送装置と従来装置を混在して運用することが可能。このことから、多段中継システム構築の際に従来装置の有効活用が可能となる。
富士通研が開発した技術は、従来の機器との互換性を保持したまま『色にじみ』の発生を抑制するもので、2010年度のSMPTE Motion Imaging Journal Certificate of Merit賞を受賞するとともに、今回、推奨指針SMPTE RP 2050-1: 2012として採用されることが決まった。
開発した技術は、以下の二つの特長を持っている。
・従来機器との相互接続を重視した設計
従来機器との相互接続を重視した設計とすることで、段階的に従来技術から開発技術への置き換えが可能となった。映像の色成分の縮小・拡大処理により生じる劣化は、精細度の劣化により生じる『色にじみ』と、明るさ成分と色成分の映像がずれてしまう『色ずれ』に大別される。従来の映像伝送装置で使われている色成分の縮小・拡大技術では、『色にじみ』が生ずる。また、画像を縮小・拡大しても劣化しない『完全再構成技術』も知られていたが、従来の映像伝送装置と接続した際に『色ずれ』が不可避なため実用化されていなかった。
富士通研究所は、数学的な考察により必要条件を定式化し最適解を求めることで、『色にじみ』と『色ずれ』を同時に抑制することが可能な色成分の縮小・拡大技術を世界で初めて開発。開発技術を用いた映像機器のみで映像中継を繰り返し行った場合でも『色にじみ』の発生を抑制でき、かつ従来機器と接続した場合でも『色ずれ』が発生しない。
・低コストでの映像伝送装置への実装
開発した技術は映像伝送装置の縮小・拡大処理の一部の改良のみで低コストで実装できる。
SMTPTEの推奨指針RP2050に採用された『色にじみ抑止技術』を映像伝送装置に適用することで、映像中継を繰り返し行っても『色にじみ』の発生を抑え高品位な伝送システムが低コストで構築できる。今後適用が広がることで、一般視聴者も更なる高品質な映像を視聴することが可能となる。
また中継の途中で映像が正しく受信しているかどうか確認するモニタリング用途など、僅かな色成分の不一致を許容できる場合は、『色にじみ抑止技術』を実装した映像伝送装置と従来装置を混在して運用することが可能。このことから、多段中継システム構築の際に従来装置の有効活用が可能となる。