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June 24, 2011, Durham--LRG(Leichtman Research Group, Inc)の消費者調査「ケーブル、DBSおよびTelcos:加入者獲得競争2011」によると、米国世帯の87％が何らかの多チャネルビデオサービスに加入している。多チャネルビデオサービスに加入している世帯のパーセンテージは前年と変わらないが、2004年の80％からは上昇している。
多チャネルサービスに加入していない世帯は収入が低い傾向がある。全国的に、年収7万5千ドル以上の世帯で多チャネルビデオサービスに加入していない世帯は8％、年収3万-7万5千ドルの世帯では14％、年収3万ドル以下の世帯では20％(テレビのない世帯も含まれる)。
この調査結果は、全米を通じてランダム抽出した1500世帯の調査をベースにしている。調査の要点は以下のとおり。

・非加入者の12％は、前年はサービスに加入していた(前年にサービスを止めた非加入者の割合は、過去数年にわたりかなり一定している)
・多チャネルビデオサービスへの平均支出は73.35ドル、前年比3.0％増。
・年収7万5千ドル以上の世帯の多チャネルビデオ加入者は、年収3万ドル以下の世帯と比べてサービスへの支出は17％多い。非加入者も含めると、年収＞7万5千ドル世帯の平均支出は、年収＜3万ドル世帯の支出よりも34％多い。
・ケーブルテレビ加入者の9％、サテライトテレビ加入者の8％、テレコTV加入者の6％が、今後6ヶ月で現在のプロバイダから他のプロバイダにスイッチしそうだ。
・年収5万ドル以下の世帯では、多チャネルビデオ加入者の13％が今後半年でプロバイダを替える見込みだ。年収5万ドル以上の世帯では、この数字は6％。
・年収3万ドル以下の世帯では、多チャネルビデオ加入者の9％が今後6ヶ月で、サービスを止め、どのテレビサービスにも加入しない可能性が高い。年収5万ドル以上では、この数字は2％。
「米国世帯の多チャネルビデオサービス加入率は全般的にかつてないほど高いが、横ばいになりつつある。年収が高い世帯ほど多チャネルビデオサービスを続ける可能性が高い。これらのグループは、相対的に1ヶ月あたりのビデオサービス支出が多く、プロバイダを替えたりサービスを停止したりする可能性が低い」(LRG社長/主席アナリスト、Bruce Leichtman氏)。