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光スイッチを用いたアクティブ型の10G光アクセスシステムを開発
April 5, 2010, 東京--日立製作所(日立)と慶應義塾大学理工学部山中直明教授は、家庭用光ファイバ通信サービス(FTTH)向けに、アクティブ型の10Gbps光アクセスシステム(アクティブ光アクセスシステム)を開発した。
同システムを用いると、現在用いられている通信方式(PON)と比べ、通信距離は2倍の40km、収容できる加入者数は4倍の128となる。アクティブ光アクセスシステムを従来のPONと並存する形で、適材適所に導入することにより、FTTHのより広範な地域への展開など、光ファイバ通信サービスのさらなる普及に貢献することが期待される。
従来のFTTHで用いられているPONでは、光スプリッタを用いて通信事業者と各家庭との間を結ぶ光ファイバの分岐を行っている。光スプリッタは給電を必要としないため、低コストでFTTHのシステムを構築できるが、通信可能な距離や収容可能な加入者数に制約がある。
日立と慶應義塾大学は、光スイッチを用いた新しいFTTH向け通信方式、アクティブ光アクセスシステムを開発した。アクティブ光アクセスシステムの実現には、電力損失が小さく、入出力ポート切替(スイッチング)を高速に行うことが可能な、1入力128出力規模(1×128)の光スイッチの実現が課題となっていた。慶應義塾大学は、埋め込み型PLZT導波路方式により偏波依存性がなく、光信号伝播に伴う電力損失低減が可能な光スイッチ(PLZT光スイッチ)を開発し、エピフォトニクス社への製造委託し、試作した。日立は、PLZT光スイッチを駆動する電気回路(ドライバ)を開発し、PLZT光スイッチとともに、光スイッチモジュールとして実装することにより、10Gbps通信に対応可能な、10ns以下での高速スイッチングに成功した。さらに日立は、光信号の宛先や送信元に応じて、スイッチング制御を行う方式を開発し、1×128光スイッチを搭載する光スイッチ装置に実装。光スイッチ装置及び日立が10G-EPON用として開発済みの光回線終端装置(OLT)、光回線端末装置(ONU)を用いて、通信距離40km、128加入者を収容する環境を構築し、OLT-ONU間での10Gbps通信を実現している。
今後、ITU-T等の国際標準化機関において、将来の光ファイバ通信サービス方式に関する標準化策定開始が予定されており、アクティブ光アクセスシステムは、その候補の一つとなっている。
同システムを用いると、現在用いられている通信方式(PON)と比べ、通信距離は2倍の40km、収容できる加入者数は4倍の128となる。アクティブ光アクセスシステムを従来のPONと並存する形で、適材適所に導入することにより、FTTHのより広範な地域への展開など、光ファイバ通信サービスのさらなる普及に貢献することが期待される。
従来のFTTHで用いられているPONでは、光スプリッタを用いて通信事業者と各家庭との間を結ぶ光ファイバの分岐を行っている。光スプリッタは給電を必要としないため、低コストでFTTHのシステムを構築できるが、通信可能な距離や収容可能な加入者数に制約がある。
日立と慶應義塾大学は、光スイッチを用いた新しいFTTH向け通信方式、アクティブ光アクセスシステムを開発した。アクティブ光アクセスシステムの実現には、電力損失が小さく、入出力ポート切替(スイッチング)を高速に行うことが可能な、1入力128出力規模(1×128)の光スイッチの実現が課題となっていた。慶應義塾大学は、埋め込み型PLZT導波路方式により偏波依存性がなく、光信号伝播に伴う電力損失低減が可能な光スイッチ(PLZT光スイッチ)を開発し、エピフォトニクス社への製造委託し、試作した。日立は、PLZT光スイッチを駆動する電気回路(ドライバ)を開発し、PLZT光スイッチとともに、光スイッチモジュールとして実装することにより、10Gbps通信に対応可能な、10ns以下での高速スイッチングに成功した。さらに日立は、光信号の宛先や送信元に応じて、スイッチング制御を行う方式を開発し、1×128光スイッチを搭載する光スイッチ装置に実装。光スイッチ装置及び日立が10G-EPON用として開発済みの光回線終端装置(OLT)、光回線端末装置(ONU)を用いて、通信距離40km、128加入者を収容する環境を構築し、OLT-ONU間での10Gbps通信を実現している。
今後、ITU-T等の国際標準化機関において、将来の光ファイバ通信サービス方式に関する標準化策定開始が予定されており、アクティブ光アクセスシステムは、その候補の一つとなっている。