Laser Focus World JAPAN　レーザーフォーカスワールドジャパン

January 8, 2010, Dallas--調査会社TDG(The Diffusion Group)が最近発表したレポート｢ブロードバンド対応TV:OTTハードウエアプラットフォームの進化｣によると､世界中で3億6000万を超える世帯が2014年までにTVでOver-the-Top(OTT)ビデオサービスを利用できる機器を所有するようになり､そのうち半分以上の世帯は頻繁にOTT(オンラインTV)サービスを受けるようになる｡
　TDGのマネージングパートナー､Collin Dixon氏は､これまで多くのOTTが失敗してきた主因について､｢消費者の金額負担になる､独自の単機能ハードウエアへの依存｣を挙げている｡さらに同氏は､｢利益が得られるサービスユーザベースを拡大したければ､OTTオペレータはハードウエアをほとんど無料で提供するか､茶の間へのパイプとして他のインターネット対応プラットフォームを利用するかである｡後のアプローチの方が望ましいが､成功はそうしたプラットフォームの普及率に依存することになる｡だが､これはOTTプロバイダの力の及ぶところではない｣とコメントしている｡
　同氏によると､NetflixやBBCなど､多くの企業がそれぞれのサービスソフトウエアを市販のビデオプラットフォームに組み込んでおり､早くも成功を収めつつある｡通常の買換需要は5年サイクルであり､メーカーは組込ソリューションへの移行を加速しているので､少なくとも1台のインターネット対応ビデオプラットフォームを所有する世帯数は伸びる(急増する)｡
･ブロードバンド対応TVを所有する世帯(OTTビデオサービスの基盤)の数は､2009年で1億3000万世帯､2014年には3億6000万世帯を超える｡
･積極的にOTTサービスを利用する世帯の数は､2009年で4000万世帯｡2014年には､1億7000万世帯に達する｡