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不況とインフルエンザの打撃の中でビデオ会議が大きく成長
August 26, 2009, シンガポール--アジアパシフィックのビデオ会議エンド市場は､今年15.3%の成長が期待されている｡
前年は､15%増だったが､今年の成長は緊縮予算と世界的なインフルエンザ流行により出張が制限されたことによるものだ｡ビデオ会議市場は､2009年末で3億7940万ドルに達するものと予想されている｡
Frost & Sullivanの業界アナリスト､Pranabesh Nath氏は､この成長トレンドは､今後4年は続くと見ている｡同氏の見方では､成長が徐々に鈍化するのはその後のことになる｡
Frost & Sullivanの｢アジアパシフィックビデオ会議最終市場｣､APAC13カ国をカバーするこの調査によると､2008年の市場規模は3億2910万ドルだったが､以降(2009-2015)年平均(CAGR)17.7%で成長し､2015年末には10億ドルを超えると同社は予測する｡
｢ビデオ会議のこの上昇トレンドは､生産性のツールとしてリアルタイムの協働の必要性に支えられている｡また､次世代のビデオ会議機器､圧縮技術もこのトレンドを後押ししている｣とNath氏はコメントしている。
｢リセッションで予算は削られているが､ほとんどの企業は､実際に出張することと比較してビデオ会議ソリューションへの投資は､経済効果の高い長距離通信を可能にすることで､長期的には節約になること認識している｡また､物理的な移動と比べると会議の回数を増やすことができるため､従業員の生産性向上にもなる｣と同氏は付け加えている｡
オーストラリア､日本､韓国などのより成熟した経済圏での普及は､特に銀行､金融サービスおよび保険(BFSI)業界で進んでいる｡HDビデオ会議ソリューションは､これらの市場では新規導入では明らかに人気が高い｡
一方､インドや中国などの発展途上国では､ビデオ会議に最も大きな投資をしているのは政府系の機関であり､相対的に手頃な価格で､あまり帯域を食わない標準システムが好まれる｡しかし､Nath氏は､｢こうした市場でもHDソリューションは徐々に人気を獲得している｣と指摘している｡
｢ビデオ会議技術の利点は明らかだ｡コストマネージメントの改善､効果的な通信､カーボンフットプリント削減手段としても､魅力的なツールだ｡このような利点が､柔軟性の高い利用回数制モデルやマネージドサービスと結びつくと､ビデオ会議の普及と成長が一層促進される｣と同氏はコメントした。
