関連イベント
関連雑誌
News Details ニュース詳細
NEC､データマイニング技術を開発
July 6, 2009, 東京--NECは、ネットワーク構造を持つデータの大域的な変化を自動的に検出し、変化の原因となる箇所（ノード）を特定するデータマイニング技術「LinkageAnalyzer」を開発した。
同技術は、NECがこれまで取り組んできた機械学習技術をベースに、複数ノード間の関係性を適切に表現する手法を新たに開発することで実現したもの。
「LinkageAnalyzer」は、データマイニング技術に基づき、例えばソーシャルネットワークにおける情報発信量など、ネットワーク構造を持つデータを融合的に分析して、ユーザ間の連動関係の特徴を抽出・数値化し、値の変化を監視する。これにより、特定のコミュニティの急激な活性化（情報発信量が急激に増加）や、あるユーザが多くの他ユーザに一様に情報発信しているといった状態など、従来の個別ノードの監視では検出が困難であったネットワークの大域的な変化を検出するとともに、変化の原因となるノードの特定を可能とする。
「LinkageAnalyzer」を用いて、速やかにネットワークの変化を検知し、原因箇所を特定することで、ソーシャルネットワーク内でのコミュニティやトピックの盛り上がりを迅速かつ正確に把握することが可能になる。
近年、インターネットをはじめ、ソーシャルネットワークにおける人と人との関係や、互いに密接に連動している世界各国の株価や為替など、ネットワーク構造を持つデータの分析は大変重要になってきている。これらネットワーク構造データの変化を早期に検出することができれば、攻撃の検知や新たな人脈情報の抽出等を行なうことが可能となる。
ネットワークの変化は、個別のノードが独立に変化する場合と、複数のノードの連動パターンが変化する大域的な変化とに分類される。従来、個別の変化に関してはノードの状態監視により自動検出が行われてきたが、大域的な変化は個別のノードには大きな変化がないにも関わらず発生する場合があり、その自動検出は非常に困難なものとなっていた。変化発生時のノード群の連動パターンをあらかじめ指定できる場合は、従来からのパターン照合技術によって検出可能でしたが、事前にパターンの情報を得ることは困難であるという問題があった。
これらの大域的な変化は検出が難しく発見が遅れがちなこと、変化の影響範囲が広いことから、ネットワーク全体に及ぼす影響が大きくなる。このため、より確実にネットワーク全体の変化を把握し、新たな情報抽出や異常検知につなげるために、大域的な変化を自動的に検出する技術の開発が求められていた。
NECが開発した「LinkageAnalyzer」は、これらの大域的なネットワーク変化の検出を実現するもので、特長は以下の通り。
(1）変化パターンの事前指定なしでネットワークの大域的な変化を自動検出
ネットワーク上の情報発信量等といった複数ノードの情報に対して、その連動パターンの特徴を随時監視。そのパターンの特徴が大きく変化した時点をとらえ、変化パターンを事前に指定することなく、ネットワークの大域的変化を自動検出。データ量が膨大な連動パターンの特徴を、新規開発した指標「大域的相関強度」によって簡潔に表現し、NECが取り組んできた機械学習技術による外れ値検出（通常の傾向と異なる値の検出）技術で、連動パターンの変化を検出。変化パターンを事前に指定する必要がないため、初めて現れた未知の変化でも検出が可能。
(2）個別には変化がなくても大域的変化の原因になっているノードを特定
複数ノードの連動パターンにおける各ノードの特徴を随時監視し、大域的変化の発生と同期して大きく変化したノードを抽出することで、大域的変化の原因となっているノード群を特定。ノード群の特定は、新たに開発した指標「周辺相関密度」によって、連動パターンにおける各ノードの特徴を表現し、外れ値検出技術を適用することで実現。ノード自体の変化の有無にはよらずに特定が行われるため、個別には大きく変化していないノードでも、大域的変化の原因となっているものを特定することが可能。
この技術を用いた実証実験としてNECは、コミュニティにおけるメール送信履歴データを用いたソーシャルネットワーク分析を行った結果、当該コミュニティで生じたイベントとキーパーソンの検知に成功した。また、世界各国の株価・為替データを用いた経済時系列分析においては、2008年9月の経済破綻に期を合わせた相関構造の変化の検出、さらに、インターネットトラフィックのベンチマークデータを用いた異常検出実験においては、不正アクセス攻撃の前段階であるスキャニングの開始検出とスキャニング元の特定に成功した。
NECでは、「LinkageAnalyzer」を、ソーシャルネットワーク分析や、ITネットワークシステムの監視、モバイル通信網の監視などに適用し、早期製品化を目指して研究開発を進めていく。
