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ペイTVプレイヤーに必要な積極姿勢
April 13, 2009, ダラス--調査会社TDG(The Diffusion Group)によると､ペイTVオペレータは新たな競合に対抗するために次の3つの戦略を実行し､ビデオ価値連鎖における独自の地位をフルに活用する必要がある｡
TDGが挙げるペイTVオペレータの戦略:
1. 既存のケーブルネットワークTV番組のオンライン化
2. 現在のインターネット専用コンテンツとボーナス素材を直接テレビに配信すること
3. 従来のペイTV加入がなくてもブロードバンドテレビサービスを提供すること
これら3つの戦略を実施することでペイTVオペレータは自らの防衛陣地を強化し､インターネット世代を取り戻し､2013年までには年間の売上をさらに20億ドル増とすることができる｡
TDGのシニアアナリスト､Colin Dixon氏は､｢OTT(over-the-top)ビデオサービスは初期の段階だが､その脅威が､ペイTVオペレータがオンラインビデオ戦略を積極追求しなければならい理由だ｣と指摘する｡｢成人インターネットユーザの半分以上がOTTブロードバンドテレビサービスに関心を示している｡OTTサービスが適切な価格であれば､既存のペイTV加入契約のキャンセルを考えるだろう｣｡
同氏によると､いずれ家電OEMを含めて､Webベースアグリゲータ､OTT専業プロバイダが乗り込んできて､ペイTVオペレータと直接的に競合することになる｡｢TVベースのWeb接続の重要度が高まり､Webベースのコンテンツプロバイダがこの新しい接続をフル活用しようと考えるので､ローカルケーブル会社はTVスクリーンにサービスを提供している多くのパイプの1つに過ぎなくなる｡このことは､既存のTVプロバイダが単なる1つTV入力にすぎなくなる､つまり他の会社のインタフェースのアイコンに過ぎなくなる危険性がある｣｡
Dixon氏は､アクセスポイントのこの多様性によりNetflixのようなプロバイダが独自のハードウエアなしで直接TVに､経済的にストリーミングする機能をすでに持っていることを指摘している｡｢Netflixやアマゾンのようなコンテンツプロバイダは家電ベンダと協力してコンテンツを直接TVに配信し､既存のSTBの頭越しにビジネスをする｡こうなると､これらのシンプルなサービスは､現在のペイTVよりも遙かに安い価格で提供されるプレミアム映画サービスに近いものに発展する｣｡
TDGの最新レポート｢TVサービスプロバイダとオンラインビデオ - How soon is Now?｣は､OTTビデオ市場の現状を検証している｡
