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IDC､世界的経済減速に抗してアジア通信業界で投資継続
February 10, 2009, シンガポール/香港--IDCは､日本を除くアジア太平洋(APEJ)は､2009年､この10年で最大の経済減速に直面しているが､地域全体のプレイヤーはこの危機を切り抜けると見ている｡
その理由としてIDCは､キャリアや大手企業が戦略的プロジェクトや技術に投資して新しいサービスや製品を創設､開設しようとしていることを挙げている｡これによってキャリアや企業は競争の最前線に立ち､競争力を高め､敏捷な事業展開を行い､そうすることで既存の投資の最適化を図り､全体的なIT支出を抑制できる｡
｢この地域では､長期的な経済見通しとしては先行きは明るい｡われわれは､キャリアや企業が投資を控え､投資のスイッチを切るとは見ていない｣とIDCのAPAC調査部長､Adrian Ho氏はコメントしている｡｢このような経済状況では､キャリアは次世代のモバイルやIPインフラに継続して投資を行い､企業はコラボレーションツール､SaaSからデータセンタネットワーキングなど､ITとコスト効率を高める技術に注目する｣と同氏は分析している｡
現在の経済減速に対する直接の対応は､コスト管理に集中することになる｡ICTを含めて､企業は､大小を問わず､支出一般に対して控えめになる｡現在の嵐を乗り切るにはコスト管理は重要だが､APACの長期的な成長力を考えると､投資は継続されることになる｡
IDCは､APEJ通信サービス市場は2009年に2530億ドル､成長率8.9%と予測している｡2009年の企業ネットワークへの支出は9%成長､103億ドルに達するとIDCは見ている｡成長を牽引するのは､データセンタネットワークとオールIPプラットフォームに移行するための継続的投資｡キャリア装置市場は､3.9%増と穏やかな成長で､市場は527億ドルに達する｡
Adrian氏は｢われわれは､インフラとサービスへの投資は伸びると見ている｡何もしないことのコストは､最終的には､最大のコストになるからだ｣と語っている｡
IDCは､2009年APEJ通信市場を方向付ける上位10の重要予測を挙げているが､その中の10番目では｢ROADM時代が始まる｣としている｡その背景としては帯域需要がかつてなく増えており､インテリジェントなソリューションとしてROADM導入が不可欠となるとする見方を示している｡
(詳細は､www.idc.com)
