Laser Focus World JAPAN　レーザーフォーカスワールドジャパン

May 28, 2012, San Jose--AMOLED TV用パネル市場の需要が、2014年から急増し、2016年には供給不足の可能性が出てきた。
IHS Displaybankが発行した 「AMOLED TV開発動向と競争力分析 」によると、LGディスプレイ（LGD）とサムスン モバイルディスプレイ（SMD）が建設計画中の8.5世代AMOLED製造ラインは、2015年下半期の需要増加分までは十分に供給可能だが、その後の需要増加分については手当出来ず、不足するものと予測。このため、2016年の稼動が可能な、8.5世代クラスの大規模AMOLED製造ラインの追加建設が必要になってくるとも予測した。
AMOLED TV用パネルの供給能力は、今年下半期に市場投入した後、徐々に増加し、2013年の下半期には急増することにより、55インチAMOLEDパネルの生産原価も量産初期の2/3レベルに低下するとIHS Displaybankでは予測。また、2014年上半期には、より多様サイズのAMOLED TVが発表され、TVセットメーカーのAMOLEDパネルの需要も急増すると予測した。
最近は、ソニー、パナソニック、AUOなど既存の大型ディスプレイパネルメーカーがAMOLEDパネル量産に向けて動き出しており、2014年以降には、LGDとSMDのほか、複数のパネルメーカーが相次いで大型AMOLED TV量産を試みると見込まれる。
「LCDパネルは、外部から部品調達を受けて組み立てる事業パターンであるのに対し、AMOLEDは、材料の構成比と製造工程までのほとんどの技術をパネルメーカーが排他的に保持するパターンである」とIHS Displaybankカン・ミンス研究員はコメント。また、LGDとSMDが、中小型AMOLEDの量産技術と、既存LCD製造設備をOLED用に切り替える余力も持っており、他の後発メーカーと比べ、数年間の技術格差があると予測した。
IHS Displaybankの「AMOLED TV開発動向と競争力分析 」では、本格的な55インチAMOLED TVの発売に先立ち、LCDパネルとの性能比較、OLED製造工程に伴う競争力の比較、パネル別生産コスト比較、 AMOLED TVとパネル市場の展望などを検証している。